こんにちは。
温浴業界最強の経営コンサルタント サウナ王こと太田広です。
最近はどこへ行っても禁煙が当たり前になってきた。
喫煙者にとっては肩身の狭い思いをしているに違いないが、クライアントの温泉・温浴施設においては喫煙者を憐れんではいられない。
なぜならコミュニケーションがスムーズに行かない原因の一つが喫煙者と吸わないスタッフとの不平等だからである。
某クライアントでは社長がタバコが嫌いという理由で、社員以下パートアルバイトに至るまで、タバコを吸わないスタッフのみを揃えている企業も存在する。
その一方で、社長は吸わないのに役員以下、社員やパートアルバイトまで、ほとんどのスタッフが喫煙者という施設も存在する。
ここで問題となるのは、タバコを吸う者と吸わない者の休憩の取り方である。
休憩時間のみ喫煙をOKしている温浴施設が一般的だが、喫煙者の中にはトイレと称して喫煙している者も存在する。
他のスタッフはそのことに気付いており、トイレに行く度に「あぁ、またか」と苛立つのである。
また、温浴施設によっては、社員、支配人といった人たちは休憩時間に関係なく、喫煙を行っているので、スタッフから見れば「ずるい人たち」となり、信頼を失うこととなる。
こういう状態は、タバコを吸わない者には不平等であり、不平不満が募り、施設内の人間関係が上手く行かなくなる原因となるのである。
ではどうするかというと、まずは入社させないことである。
面接時に喫煙者かどうか尋ね、吸わない者だけを採用するのである。
では既存スタッフに喫煙者がいる場合の対応をどうするかというと、支配人以下全スタッフが休憩時以外の喫煙を禁じ、守らなかった時点で、罰則を与えるのである。
もちろん、トイレ休憩自体も決められた休憩時間以外は原則認めないのである。
体調が悪い場合など、どうしても休憩時間以外にトイレ休憩を取る場合は、支配人の許可を必要とするなどの規則を設ける。
こうすればトイレ休憩と称して、喫煙する者がいなくなるし、吸わない者との不平等も解消される。
こうすることで、全スタッフのコミュニケーションが取り易くなることとなる。
喫煙者と吸わないスタッフとの不和は大きな問題となる可能性をはらんでいるので、すぐに対処すべき問題である。
株式会社 楽楽ホールディングス 太田広(サウナ王)
045-324-4137
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温浴・温泉ビジネス 経営コンサルタント 太田広